研究・学術情報本部は、平成28年(2016年)4月に研究機構及び学術情報機構を統合した「研究・学術情報機構」として発足し、令和3年(2021年)4月に数理・データサイエンス教育研究センターを加えて、「機構」から「本部」へと名称を変更しました。
発足当初は、戦略的研究推進センター、汽水域研究センター、総合科学研究支援センター、産学連携センター、総合情報処理センター、ミュージアムから構成されていました。平成29年(2017年)4月に汽水域研究センターがエスチュアリー研究センターに改組・改名され、新たに地域包括ケア教育センターを設置しました。さらに、平成30年(2018年)4月に自然災害軽減教育研究センターを設置し、同年6月には島根大学ミュージアムを総合博物館に名称変更しました。平成30年4月には地域未来協創本部の設置に伴い、研究・学術情報機構の産学連携センターを廃止し、機構から分離した地域未来協創本部産学連携部門としました。また、令和4年4月には、新型コロナウイルス感染症などに対する国産のワクチン・治療薬の開発拠点となる新興感染症ワクチン・治療用抗体研究開発センターを新たに設置しています。
これらの改組・改名により、研究・学術情報本部は以下の9つのセンター・博物館からなる組織として運営されています。
発足当初は、戦略的研究推進センター、汽水域研究センター、総合科学研究支援センター、産学連携センター、総合情報処理センター、ミュージアムから構成されていました。平成29年(2017年)4月に汽水域研究センターがエスチュアリー研究センターに改組・改名され、新たに地域包括ケア教育センターを設置しました。さらに、平成30年(2018年)4月に自然災害軽減教育研究センターを設置し、同年6月には島根大学ミュージアムを総合博物館に名称変更しました。平成30年4月には地域未来協創本部の設置に伴い、研究・学術情報機構の産学連携センターを廃止し、機構から分離した地域未来協創本部産学連携部門としました。また、令和4年4月には、新型コロナウイルス感染症などに対する国産のワクチン・治療薬の開発拠点となる新興感染症ワクチン・治療用抗体研究開発センターを新たに設置しています。
これらの改組・改名により、研究・学術情報本部は以下の9つのセンター・博物館からなる組織として運営されています。
- 戦略的研究推進センター
本学が有する知的資産と知的創造力を活用し、地域に密着した個性的研究及び国際的な水準の独創的な研究を集中的かつ戦略的に推進しています。 - エスチュアリー研究センター
自然環境の持続的発展を可能にするための汽水域の保全と利用を研究活動の基本理念とし、環境変動や水域生態系の解明、流動解析などに取り組みます。 - 総合科学研究支援センター
研究用動植物の作製、データーベースの構築、解析、動植物実験、微生物実験、遺伝子組換え実験、RI実験および物質機能分析実験等に係わる研究、教育、啓発、情報発信、ならびに技術指導を実施しています。 - 総合情報処理センター
情報処理システム等の情報基盤を設備・運用し、学内外の情報ネットワークとの連携、情報セキュリティ等に取り組みます。 - 地域包括ケア教育研究センター
高齢社会における生活習慣病等の多面的な解明、機能性食品などの開発、地域ネットワークの構築等により疾病の先駆的な予知予防研究を進めています。 - 総合博物館
岩石・化石・動植物・考古資料をはじめとした標本資料類を整理、保管、調査・研究し、展示公開や情報発信を行います。 - 自然災害軽減教育研究センター
「地域環境災害軽減に関するユネスコチェア」の目的である「地球環境と社会のより良好な関係の構築」に向けた教育と研究を促進します。 - 数理・データサイエンス教育研究センター
文系・理系を問わず全学部の学生に対してデータサイエンスに関するリテラシーの醸成に向けた教育研究を推進します。 - 新興感染症ワクチン・治療用抗体研究開発センター
次世代ワクチン及び治療用抗体の開発から品質評価、製品化までを加速化させて、新型コロナウイルス感染症などに対する国産のワクチン・治療薬の開発拠点を目指します。
島根大学研究・学術情報本部長
齋藤 文紀